爆サイの誹謗中傷を削除・投稿者特定する方法｜開示請求を弁護士が解説

「爆サイに自分の名前や店の悪口が書かれていた」「事実無根の投稿を消したいが、匿名だから相手が誰か分からない」——爆サイ.com（爆サイ）の書き込みで、そうした不安を抱えて対処法を探している方は少なくありません。地域密着型の匿名掲示板である爆サイは、特定の店舗・従業員・個人に関する話題が集まりやすく、いったん中傷が書き込まれると精神的にも事業的にも深刻な影響が及びがちです。

この記事では、爆サイの投稿を削除する方法と、匿名の投稿者を特定する「発信者情報開示」の流れを、2025年4月に施行された情報流通プラットフォーム対処法（情プラ法）を踏まえて整理します。爆サイ特有の注意点や費用・期間の目安まで、横浜の弁護士がわかりやすく解説します。

爆サイとは？誹謗中傷が起きやすい理由

爆サイ.comは、地域ごと・ジャンルごとに掲示板が細かく分かれている国内最大級の匿名掲示板です。会員登録なしで誰でも書き込めるため気軽に利用される一方、匿名性の高さから、特定の人物や店舗を名指しした中傷、うわさ話、プライバシーの暴露などが投稿されやすい構造になっています。

爆サイの運営者は、サイト上に会社名・所在地・電話番号を明示しておらず、問い合わせ窓口も「爆サイ.com係」といった表示にとどまるとされています。運営主体の情報が乏しいことは、削除交渉や法的手続きを難しく見せる一因ですが、後述のとおり、裁判手続きを通じて対応を進めることは可能です。夜職・接客業・医療機関などの店舗や個人が標的になりやすい点も、爆サイの被害相談で目立つ特徴です。

爆サイの投稿は削除できる｜削除請求の3つの方法

爆サイの誹謗中傷を消すには、大きく分けて次の3つの方法があります。緊急性や投稿内容の悪質性に応じて使い分けます。

1. 削除フォームからの申請

爆サイには投稿の削除を申請するフォームが用意されており、名誉毀損やプライバシー侵害が明らかな投稿は、運営者の判断で削除されることがあります。費用をかけずに試せる最初の手段ですが、削除するかどうかは運営者が基準に沿って判断するため、必ず応じてもらえるとは限らず、対応までの期間が長期化する傾向も指摘されています。

2. 送信防止措置依頼（テレサ書式）

プロバイダ責任制限法（現・情プラ法）の枠組みで用いられてきた「送信防止措置依頼書」を運営者に送る方法です。権利侵害の理由を書面で明示して削除を求めます。書式や書き方については送信防止措置依頼書の書き方を解説した記事もあわせてご覧ください。

3. 削除の仮処分

任意の削除に応じない場合は、裁判所に「投稿削除の仮処分」を申し立てる方法があります。裁判所が削除を命じる決定を出せば、運営者はこれに従うのが通常です。手続きには申立書の作成や権利侵害の疎明、担保金（インターネット関係では30万円程度とされることが多い）の供託などが必要で、専門的な対応が求められます。

爆サイの投稿者を特定する「発信者情報開示」の流れ

「誰が書いたのか」を突き止めるには、発信者情報開示の手続きを用います。爆サイのような匿名掲示板でも、運営者が投稿時のIPアドレスやタイムスタンプを記録していれば、二段階の手続きを経て投稿者の氏名・住所にたどり着ける可能性があります。

第1段階：爆サイ運営者からIPアドレスの開示を受ける

まず、爆サイの運営者に対し、投稿に使われたIPアドレスとタイムスタンプの開示を求めます。情プラ法では、発信者情報開示請求権が第5条に定められており、これを実現する裁判手続きとして「発信者情報開示命令」（第8条・非訟手続）が用意されています。この非訟手続は、2022年10月施行の改正で新設されたもので、従来の仮処分に比べ被害者の手続的負担を軽減する趣旨とされています。

第2段階：経由プロバイダから氏名・住所の開示を受ける

開示されたIPアドレスから、投稿者が利用した経由プロバイダ（NTTドコモ、ソフトバンク等）を割り出し、そのプロバイダに対して氏名・住所の開示を求めます。発信者情報開示命令の手続きでは、相手方に他方のプロバイダ名などを開示させる「提供命令」（第15条）や、通信ログの消去を防ぐ「消去禁止命令」（第16条）を併用でき、一連の流れをまとめて進めやすくなっています。提供命令の仕組みは提供命令を解説した記事で詳しく紹介しています。

爆サイの投稿者特定で注意すべきポイント

爆サイの投稿者特定を成功させるには、いくつかの落とし穴に注意する必要があります。

• ログの保存期間との勝負：経由プロバイダが保有する通信ログの保存期間は数か月程度とされることが多く、時間が経つとログが消去され特定不能になるおそれがあります。投稿を発見したら早期に動くことが重要です。
• 権利侵害の明白性：開示には、権利侵害が「明らか」であることなどの要件を満たす必要があります。単なる不快な意見では認められにくく、名前が明示されていない投稿では周囲の情報から本人を特定できる「同定可能性」も問題になります。
• 運営者情報の乏しさ・匿名化：爆サイは運営者情報の公開が乏しいため相手方の特定に調査を要する場合があり、投稿がVPNや海外サーバーを経由していると特定の難易度が上がることがあります。

これらの点は、したらば掲示板やガールズちゃんねるなど他の匿名掲示板でも共通する論点です。爆サイは地域密着ゆえに被害が具体的な人物・店舗に結びつきやすく、初動の速さがとりわけ重要になります。

爆サイの誹謗中傷は何罪になる？損害賠償はできるか

爆サイの投稿内容によっては、以下のような犯罪の成立や損害賠償責任が問題になり得ます。

根拠	成立し得る場面	内容（目安）
名誉毀損罪（刑法230条）	具体的な事実を摘示して社会的評価を低下させた場合	3年以下の拘禁刑又は50万円以下の罰金
侮辱罪（刑法231条）	事実の摘示なく公然と人を侮辱した場合	1年以下の拘禁刑若しくは30万円以下の罰金又は拘留・科料
損害賠償（民法709条・710条）	名誉毀損・プライバシー侵害等による精神的損害	慰謝料・弁護士費用等（事案により幅がある）

侮辱罪は2022年7月の刑法改正で法定刑が引き上げられ、公訴時効も1年から3年に延長されました。また、2025年6月には「懲役」「禁錮」が「拘禁刑」に一本化されており、上表もこれを反映しています。慰謝料の金額は、投稿の内容・拡散の程度・被害者の属性・実際に生じた不利益などによって大きく異なるため、一律の相場を示すことは難しく、事案ごとの検討が必要です。投稿者を特定した後の損害賠償請求の進め方は個別にご相談ください。

費用・期間の目安

削除だけを求めるのか、投稿者の特定まで行うのかによって、必要な手続き・費用・期間は大きく変わります。あくまで一般的な目安であり、事案によって増減します。

手続き	期間の目安	主な費用
削除フォーム・送信防止措置依頼	数週間程度	実費・弁護士費用（依頼する場合）
削除の仮処分	1〜2か月程度	担保金（30万円程度）・印紙代・弁護士費用
投稿者の特定（発信者情報開示命令＋プロバイダへの請求）	おおむね数か月〜半年程度	印紙代・弁護士費用等

投稿者特定は複数の手続きを重ねるため一定の時間を要します。ログの保存期間との関係で、早く着手するほど特定できる可能性が高まります。

よくある質問

爆サイの投稿は運営に頼めば削除してもらえますか？

爆サイ.comには削除の申請フォームがあり、権利侵害が明らかな投稿は運営者の判断で削除されることがあります。ただし削除基準は運営者が判断し、対応までの期間が長期化する傾向も指摘されています。任意の削除に応じない場合は、送信防止措置依頼や削除の仮処分といった法的手続きを検討することになります。

匿名の爆サイでも投稿者を特定できますか？

爆サイは投稿時のIPアドレス等を記録しているとされ、発信者情報開示命令などの手続きにより、運営者からIPアドレス・タイムスタンプの開示を受け、そのうえで経由プロバイダから氏名・住所の開示を受ける二段階の手続きで投稿者を特定できる可能性があります。ただし権利侵害が明らかであることなどの要件を満たす必要があります。

爆サイの投稿者特定は急いだほうがよいですか？

はい。経由プロバイダが保有する通信ログの保存期間は数か月程度とされることが多く、時間が経つとログが消去され特定できなくなるおそれがあります。投稿を見つけたら早期に証拠を保全し、ログの消去を防ぐ消去禁止命令の申立ても含めて速やかに動くことが重要です。

爆サイの誹謗中傷は何罪になりますか？損害賠償はできますか？

投稿内容によっては名誉毀損罪（刑法230条）や侮辱罪（刑法231条）が成立し得ます。民事では、名誉毀損・プライバシー侵害等を理由に民法709条・710条に基づく損害賠償（慰謝料）を請求できる可能性があります。慰謝料額は投稿内容・拡散の程度・被害の実態などにより幅があり、事案ごとの判断となります。

まとめ

爆サイの誹謗中傷への対応は、大きく「削除」と「投稿者の特定」の二本柱で考えます。削除は削除フォーム・送信防止措置依頼・削除仮処分を状況に応じて使い分け、投稿者の特定は情プラ法に基づく発信者情報開示命令（第8条）と経由プロバイダへの開示請求という二段階で進めます。爆サイは運営者情報が乏しく匿名性が高い一方、IPアドレス等の記録があれば裁判手続きを通じて特定に至る可能性があります。

ポイントは、投稿を見つけたらまず証拠を保全し、ログが消える前に速やかに動くことです。削除の緊急性が高い場合や損害賠償まで見据える場合には、手続きの選択や書面の作成に専門的な判断が必要になります。爆サイの被害でお困りの個人・事業者の方は、横浜のタングラム法律事務所にご相談ください。

※本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個別の法的助言ではありません。具体的な事案についてのご判断は、弁護士にご相談ください。